米国株投資の魅力 みんなが米国株投資をする理由がある! 米国株投資をはじめるなら、マネックス証券!

私たちの身の周りには米国企業がいっぱい

みなさんは、生活の中で、米国企業の製品やサービスをどれほど意識しているでしょうか。

iPhoneやiPadを販売するアップル、ネットで検索するという動詞が「ググる」という俗語として定着するほど浸透しているグーグル、WindowsOSでインターネット、パソコンを世界に爆発的な勢いで広めたマイクロソフト、書籍のみならず日用品から家電まで幅広くオンラインで販売するアマゾン、家族や友人とのつながりを感じさせてくれるSNSサービス、フェイスブック。米国発の企業の製品・サービスは、例を出せばキリがないほど身の回りに当たり前の存在として浸透しており、いまや我々の生活に欠かせないものとなっています。

米国企業

米国株投資こそが、投資の王道

日本に生まれ育った人が、「投資」や「株式取引」というテーマに触れた時、身近で情報も多い「日本株」を最初にイメージするはずです。一般的な会話で「上場企業」というフレーズは、ほぼ100%「東証(または、他の国内証券取引所)に上場している企業」という意味で使われますし、そういうイメージを刷り込まれながら大人になるので、当然のことと言えるでしょう。

しかし!グローバル視点で見れば、株式投資=米国株です。つまり、米国株こそが、株式投資の中心であるという現実があります。事実、香港のインターネット証券会社においては、取引の約半分は米国株の取引となっているそうです。香港も世界有数の金融都市で、数多くの企業が上場していますが、その香港に住む個人投資家でさえ米国株への投資が大きな割合を占めているのです。

また、株式投資のセオリーとして、自分がその企業のビジネスを理解しているものに投資をした方がよい、と言われることがありますが、あまり馴染みのない日本企業よりも、みなさんの周りにあって自分の生活に浸透している米国企業のことを、深く知っているケースも増えているのではないでしょうか。

私たち日本人にとっても、米国企業への投資がもはや遠い存在ではないのです。

株式投資の中心 米国株

米国株投資はハードルが高い?いえ、米国株は1株単位から購入可能です!

良く知る米国企業の製品・サービスが身近に浸透していることを理解しても、まだ「米国株は敷居が高そうだな」と思っていませんか?

確かに、決算資料やニュース、レポートなどが英語ベースでしか取得できないという面では、そういった投資情報が日本語で豊富に提供されている日本株と比べると敷居が高い面があるのかもしれません。

しかし、取引制度などの面ではむしろ敷居が低いと言える面もあります。例えば、米国株は、全ての銘柄が1株単位で取引可能です。一方、日本株では単元株制度があるため、最低取引単位が100株や1000株単位となっている企業が多いのです。

ソニーを例に挙げてみましょう。ソニーは、売買単位が100株なので、ソニーの株を買いたい場合には、2014年12月16日の終値(2,331円)で計算すると最低でも23万3100円必要となります(手数料を除く)。

米国株はどうかというと、全ての銘柄が1株単位で取引できるので、アップルの株を買いたい場合、1ドル=120円とすると、108.22ドル(2014年12月15日の終値)×120円=12,986.4円、つまり約13,000円で、あのアップル株を購入することができるのです!

他にも、株主還元意識が強く配当利回りが相対的に高い、配当金が原則四半期ごとに支払われるなど日本株よりも投資家に寄り添う側面があります。

取り引き

  日本株 米国株
株式コード 銘柄コード
(数字4ケタ)
ティッカーシンボル
(アルファベット1~5文字)
値幅制限 銘柄ごとに1日の値幅を設定 制限なし
単元株制度 100株や1,000株単位の
銘柄が多い
1株単位
最低購入価格 株価×単元株数
約10万円~20万円
株価と同じ
約1万円程度

決算

  日本株 米国株
決算期 3月、9月決算が多い 12月決算が多い
配当 半期ごとが多い 四半期ごとが多い
単元株制度 様々な銘柄が提供 基本的には配当で
株主還元する方針
業績予想 特定の業種を除き
会社予想を発表
基本的には通期の業績
予想は発表しない

これだけ伸びている、米国株。20年間で4.7倍に

では、米国株に投資していたら、いったいどれほど儲かっていたのでしょうか。

米国の代表的な株価指数であるダウ工業株30種平均株価(以下、ダウ平均)と日本の代表的な指標である日経平均株価(以下、日経平均)を比較してみます。1993年末の株価を100とした場合、2014年11月末時点で、ダウ平均は474、日経平均は円ベースで100となります。

つまり、この20年で日経平均に投資していたら、投資資産は変わらない一方で、ダウ平均に投資していたら、投資資産は4.7倍にもなっていたことになります。(しかも、このパフォーマンスは、配当金や分配金は考慮していません。)

米国株式市場は、2000年に入ってからのITバブル崩壊や、2008年~2009年のリーマンショックなど、過去に何度も大きな金融危機や相場の大暴落を経験していますが、これらを乗り越えて成長を続けており、長期で見ると右肩上がりの成長が続いていることが見てとれます。

これは、先進国で唯一増え続ける人口や、新しい技術が次々と生み出される風土、投資家の利益を重視した企業経営や、経済政策などが要因として挙げられます。米国株は、世界の株式市場の中心であり、今後も成長が期待されます。

1993年末=100とした場合の変化率比較

20年間で4.7倍に!

主要国内証券会社の米国株取り引きサービス比較

  マネックス証券 SBI証券 楽天証券 野村證券
(ネット&コール)
大和証券
手数料(税抜) 約定代金の0.45%
最低5ドル
最大20ドル
約定代金の0.45%
最低5ドル
最大20ドル
1,000株まで
1約定25ドル
上限なし
(1,000株超、1株0.02ドル加算)
最低2,715円
最大285,715円 ※税抜
約定金額に応じた段階制
約定金額×0.9%~
上限なし
約定金額に応じた段階制
取引銘柄数 3,083 1,160 1,307 123 84
時間外取引 × × × ×
取引時間: ()は夏時間
※時間は日本時間
22:00~翌10:00
(21:00~翌9:00)
23:30~翌6:00
(22:30~翌5:00)
23:30~翌6:00
(22:30~翌5:00)
23:30~翌6:00
(22:30~翌5:00)
23:30~翌6:00
(22:30~翌5:00)
注文時間: 標準時間
※時間は日本時間
24時間いつでも 10:30~19:00/
19:30~翌6:00
15:00~翌6:00 8:40~17:00
(取引日のみ)
国内営業日のみ
夜間サポート × × × ×
特定口座

※2016年9月8日現在

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式及び米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。
<手数料等(税抜)>
米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
<その他>
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